前回までに「一目均衡表」の波動論、水準論について解説してきました。今回は3論の中でも最も重要とされる時間論について解説していきます。
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一目均衡表（時間論）
一目均衡表では「時間が相場に影響を及ぼす」として、時間を最も重視しています。時間論では相場の「変化日」を探り、変化日は通常相場が転換する日とされています（大相場や下げ相場では相場が「加速」する場合もあり）。
変化日は「基本数値」と「対等数値」によって導き出されますが、まずは「基本数値」についてお話していきましょう。
基本数値で最も重要な数値は「9、17、26」で、9日を一節、17日をニ節、26日を三節とし、三節をもって一期とされています。その他の基本数値はこれら「9、17、26」を組み合わせた数値で「33、42、51、65、76、129、172・・・」など。
この基本数値9や26は基準線や転換線、先行・遅行スパンを表記する上でも使用されましたね。まさしく一目均衡表における基本の数値です。
では実際の利用方法となりますが、前回説明した基本のN波動、その起点となる日から基本数値で順次カウントしていくことで変化日を探ることになります。
・上昇相場の場合
最初の一波動を9日（一節）、中間の押し目や最後の一波動、大底からの一波動を17日（二節）が適切とされ、波動は長くても129日か172日で転換すると考えられています。
・下落相場の場合
第一波動として33日（一期一節）が適切とされています。
対等数値の考え方
対等数値は基本数値のような決まった数字を基準としない考え方です。過去の変化日と変化日に要した期間が次の変化日の目安になるというもの。前回までの波動を利用して得られた数値を今後に適用する形となっています。
上図はユーロ円の日足チャートです。昨年10月26日につけた高値を起点として、次に高値をつけた12月15日を変化日とした場合、10月26日-12月15日までの期間をカウントし、今度は12月15日から同程度の期間が経過した日付近に変化日が訪れるとの考え方になります。
ここまで「一目均衡表」の時間論について触れてきました。時間論は「一目均衡表」の3論の中でも最も重視されているものですが、もちろんそれだけで相場の転換ポイントが完璧に判断できるわけではありません。基準・転換線や先行・遅行スパンなどを利用し、時には他のテクニカル手法なども駆使して、複合的に相場判断を行うことをお勧めします。
記事提供： 株式会社ＤＺＨフィナンシャルリサーチ
