昨年の8月にこの「やってはいけない」に「新聞は読むな？」との内容を記載しました。
本文の後半に新聞を読むべき理由を説明しています。
そして「政府なり各省庁の誰かの意向で書かせているだろうと
（思われる）記事を稀に見つけることが出来る」と記載しました。
円安調整が入った理由
なぜ、1年前の内容を再び記載しているかは、今月7日に日本経済新聞に掲載された
内田日銀副総裁のインタビューをかなり多くの市場関係者がスルーしてしまったからです。
7日の日経で内田副総裁は金融緩和継続を強調したものの
イールドカーブコントロール（YCC）の将来の見直しの可能性を否定しませんでした。
7月27－28日の日銀政策決定会合を前に、このような発言をしたことは大きな意味を持ちます。
もちろん、7月の政策決定会合でYCCの見直しを発表するという確約はありません。
しかしながら、このような発言は市場が急にサプライズとならないように
「地ならし」をしたと捉えることもできるわけです。
新聞がヒントを出している記事を無視するのは、やってはいけないと記載しました。
このニュースに食いついたのが、海外投資家でした。
米商品先物取引委員会（CFTC）が前週末発表した3日時点の建玉報告によると
円の対ドル持ち高は11万7920枚の売り越し（ドル円のロング）と2018年1月以来
およそ5年半ぶりの高水準となっていたこともあり、回転の速い海外勢は円を買い戻したとされます。
なぜ新聞記事をスルーしてしまうか？
今回のように日経新聞の一面に掲載していた記事をなぜスルーしてしまうのでしょうか？
それは現在多くの人たちが、新聞を紙ではなくネットで読んでしまうからでしょう。
現在は私も海外の新聞ではファイナンシャルタイムズ（FT）、英タイムズ、英テレグラフ
米ウォールストリートジャーナル、米CNBCほか、オーストラリア、ニュージーランド、南ア等
様々なニュースをネットで読むようになり、これまでと違い非常に便利になりました。
しかし、本来であれば新聞がどのような扱いをしているかを知るためには、紙の新聞で確かめる方が確実です。
また、ネットだと「読んだ気」になってしまい、重要な内容でもスルーしてしまうことが多々あります。
よって、いまだに日経新聞だけは紙で読むようにしています。
7月から朝刊と夕刊を合わせると5500円もしますが、5500円で新聞の掲載方法なども分かれば
FX相場で取り返すことが出来るのではないでしょうか？
日経新聞などは、海外を含めた多くの投資家が目を通すことで、朝刊の内容を知らないでトレードをやってはいけません。
